計測機器

◆◆◆2010年11月販売を終了◆◆◆

有線LAN地震計LU103_SU103

LU103_SU1013

LANケーブルで電源も供給。簡便で安価な地震計。

データマークLU103/SU103はLAN接続の地震計です。A/Dコンバータ内蔵のセンサ部SU103と記録部LU103から構成され、1台の記録部に対して最大15台のセンサ部を接続することができます。また、センサ部と記録部の電源はPoE※にて供給されるので、設置を簡便に行うことができます。

特長

  • LANケーブル1本で電源も供給

    LU103/SU103は、直接LAN接続が可能で、PoE※の受電機能により記録部LU103とセンサ部SU103は、共にLANケーブル1本で電源の供給まで行えます。電源工事のわずらわしさがなく、設置作業もスムーズです。

  • カスケード接続も可能

    接続ケーブル長は最大100mまで。4台までのカスケード接続が可能ですので、全長800mに及ぶ計測が、LANケーブルの接続のみで実現します。(環境によっては実現できないことがあります。)

  • 複数センサ間が時刻同期

    記録部LU103を介して、複数のセンサ部SU103が時刻同期して計測します。また、別途外部にNTPサーバを用意すれば、絶対時刻に高い精度で同期した計測も可能です。

  • 高性能で低価格を実現

    LU103/SU103により、強震観測用途に使用可能な高性能地震観測システムを安価に構築できます。

接続方法

主な仕様

センサ部 SU103
センサ 静電容量式加速度センサ
周波数範囲 0.1~50Hz
チャンネル数 3チャンネル(水平2成分、鉛直1成分)
A/Dコンバータ デルタシグマ型 24ビットA/Dコンバータ
測定レンジ ±1.5G
測定インターバル 10msec
分解能 0.01Gal(水平/鉛直)
通信プロトコル HTTP・NTPクライアント
通信インターフェイス 100BASE-TX ×2適合コネクタ:RJ45コネクタ適合ケーブル:Ethernet UTPカテゴリ5以上の8芯ケーブル (最大100m)
電 源 PoE給電対応スイッチによる電源供給IEEE802.3af Power over Ethernet規格の給電側(PSE (Power Sourcing Equipment)に準拠するもの、給電タイプB(予備線による給電)を推奨
消費電力 単体動作時2.6W カスケード接続時3.6W
動作環境 温度 -10~+50℃
湿度 20~80%Rh (結露しないこと)
寸 法・重 量 140×140×58mm、約650g
防水性 なし
記録部 LU103
センサ部接続台数 最大15台
トリガ トリガセンサ台数 最大15台
トリガ論理 センサ間OR/AND選択、センサ内OR
プリトリガ時間 1~99秒
ポストトリガ時間 1~99秒
トリガ継続時間 1~30秒
CPU RMI Alchemy Au 1500(400MHz)
通信プロトコル HTTP・FTP・NTP
MEMORY 128MB
FLASH ROM 32MB
NIC 10BASE-T/100BASE-TX ×1)
10BASE-T/100BASE-TX ×1(PoE受電:TypeA/Bに対応)
内蔵Storage 標準512Mbyte
電源 DC5V/2.3A
PoE (PoE給電機器が必要)
スイッチ INIT
表示・警告 ステータスLED ×3 電源LED ×1
LANアクセスLED
消費電力 10W
動作環境 温度 0~40℃(PoE受電時)
*ACアダプタ使用時:5~37℃
湿度 25~85%Rh (結露しないこと)
寸 法・重 量 111×124×34mm、約435g
本体材質 アルミ合金製
防水性 なし

※推奨PoE HUB
 BUFFALO社製 BS-POE-2008MR(給電タイプB)

※計測データの時刻同期のためにNTPサーバが必要です。

標準セット

以下の構成の標準セットを販売しています。

センサ部(SU103)2台、記録部(LU103)、PoE HUB(BUFFALO社製BS-POE-2008MR)、CD-R 1枚(ユーザーズマニュアル)、保証書
※上記セットにLANケーブルは含まれません。

システム構成例

構成例
※図は概要を示すもので、多くの必要な機器が省略されて描かれています。

*:PoE(Power over Ethernet)
Ethernetの配線ケーブル(カテゴリ5以上のツイストペアケーブル)を利用して電力を供給する技術(IEEE 802.3af 規格)。Ethernet対応機器を電源の取りにくい場所に置く場合などに使う。

導入実績

顧客: 大学関係、電力関係、ゼネコン関係、コンサル関係

計測システム: 建物モニタリング、地すべり観測システムの一部、建物強震観測など

見込まれる用途

緊急地震速報/計測地震防災、橋梁観測システム、建物震度表示システムなど

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